＜単行本、著書、共著等＞

• 『日本的雇用を問い直す　これからの労働法をどう考えるか』（共著）日本評論社（2024年11月）
• 『セーフティネットと集団：新たなつながりを求めて』（共著）日本経済新聞出版　＊第６章担当（2023年5月）
• 『トピック労働法〔第２版〕』（共著）信山社　＊第２章第２節担当（2023年4月）
• 『社会法をとりまく環境の変化と課題　浜村彰先生古稀記念論集』（共著）旬報社　＊第III部第２章担当（2023年3月）
• 『よくわかる！　労働判例ポイント解説集（第２版）』（共著）労働開発研究会（2023年1月）
• 『クラウドワークの進展と社会法の近未来』（共著）労働開発研究会（法政大学現代法研究所叢書47）　＊第５章・第11章第２節担当（2021年3月）

＜論文、判例評釈、紀要、雑誌記事等＞

• 「業務関連経費を負担すべきは労働者なのか？：ドイツ判例にもとづく若干の検討」『労働法律旬報』2069号32-39ページ（2024年12月）
• 「フリーランスに対する性的指向を理由とする契約更新拒絶と平等取扱指令」『国際商事法務』52巻11号1388-1396ページ（2024年11月）
• 「労働者概念をめぐる『これまで』と『これから』」『法学教室』527号6-10ページ（2024年8月）
• 「公務員に対する退職手当全部支給制限処分の有効性」『労働法律旬報』2056号6-14ページ（2024年5月）
• 「ドイツ法・EU法における労働法と競争法」『日本労働法学会誌』137号8-26ページ（2024年5月）
• 「職場におけるワクチン接種強制は可能か：職場における労働者の健康保護のあり方を問い直す」『法律時報』95巻９号129-134ページ（2023年8月）
• 「コンビニフランチャイズ加盟者の労組法上の労働者性」『労働判例』1287号82-90ページ（2023年7月）
• 「労務提供に要する作業用品の調達・費用負担をめぐる小考　ー　近時のドイツ判例を素材に」『法学新報』129巻８-９号289-322ページ（2023年3月）
• 「定年後再雇用時の労働契約更新と労契法19条2号の適用」『法律時報』95巻２号134-137ページ（2023年2月）
• 「産業別労働協約をめぐる労働法と競争法：　わが国独占禁止法の制定経緯とドイツ・EU法との比較から（＊石田眞と共著）」『労働法律旬報』2020号28-59ページ（2022年11月）
• 「ドイツは一般的拘束力宣言制度の改革に成功したのか？：使用者団体の認識にみる、なおも残された課題」『労働法律旬報』2015号19-30ページ（2022年9月）
• 「『フリーランス保護』をめぐる政策論議を深化させるために：人権・基本権的基礎付けを求めて」『月刊労委労協』785号2-20ページ（2022年6月）
• 「なぜ、『経済法』による保護なのか？：フリーランスガイドライン等の近時の政策文書への疑問として」『季刊労働法』275号109-122ページ（2021年12月）
• 「個人自営業者の契約条件をめぐる国家的規制の可能性と限界：近時の欧州司法裁判所判決を1つの契機として」『比較法雑誌』55巻２号113-164ページ（2021年9月）
• 「教会労働法（kirchliches Arbeitsrecht）への接近：ドイツにおける労働法と宗教団体の自己決定権の相克をめぐる諸問題の素描」『法学新報』127巻５-６号273-308ページ（2021年3月）

＜その他付記事項（著作以外の業績、記載基準等）＞